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■麻生太郎首相:平成21年年頭所感
未来を創るのは、私たち自身です。
日本や世界が「どうなるか」ではなく、私たち自身が「どうするか」です。
受け身では、だめです。望むべき未来を切り拓く。そのために、行動を起こさなければなりません。
■マスコミが隠す麻生太郎
■麻生政権の実績
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2008年9月29日所信表明
≪日本は強くあらねばならない。
日本は明るくなければならない≫
12月6日長崎県諫早市での講演
≪ここで生まれてよかった。どうせ死ぬならこの国がいい≫
テレビに溢れる所謂「おわらい」ではまったく笑えない管理人ですが、独特のツボがあるらしく、それに嵌るとたいへんです。しばらく笑いが止まらず、その上思い出し笑いをするので、全く関係ない時に突然可笑しくなって家人に白い目を向けられ‥
で、大いに気に入ってしまい、ど〜うしても〈タイトル〉に使いたかったのが、
“ホップ・ステップ・ドボ〜ン!?”なのですが、ご存じML「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」12月18日号の記事中にありますので、本日はそちらをご紹介。
| 「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成20年(2008年) 12月18日(木曜日) 通巻第2425号 (12月17日発行) △△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△ 金融危機、ビッグスリーの次は新聞、出版界に未曾有の経営危機 ゴミのマスコミは不要になって読者から捨てられるのか *************************************** ▲名門「ロスアンジェルス・タイムズ」が休刊の危機 12月初旬、シカゴに本社を置くトリビューン社が経営破綻し、チャプター11(会社更生法)を申請した。 このニュースに世界中のメディア関係者が「明日は我が身?」と震えた。 同グループには『シカゴ・トリビューン』のほか、西海岸最大の『ロスアンジェルス・タイムズ』、23のテレビ局などが含まれる。 すでに老舗名門の『クリスチャン・サイエンス・モニター』は紙媒体を休刊して、ネット一本のニュースの配信となった。 欧米ではニュース媒体そのものが大変革を余儀なくされている。2006年から新聞業界が未曾有の危機に陥っていたのである。 その直前までは新聞社、テレビ局チェーンの買収がもて囃され、M&A(企業合併、買収)によるグループ化が進んでいた。 投資家のマックラチーは「ナイト・リダー社」を買収し、いきなり『マイアミ・ヘラルド』や『カンサスシティ・スター』紙のオーナーとなった。 フィラデルフィアの投資家は『インクワイアラー』と『ディリー・ニュース』を買った。 ヘッジファンド「アビスタキャピタル」社は、ミネアポリスの地域紙『スター・トリビューン』を買収し、ゲートハウス社は12以上のローカル紙を買収した。新聞社買収がブームだったのは2007年に終わった。 ところが、こうした新聞社ビジネス衰退という見通しを誤断して、「新聞社は売りが出れば買い」という従来の考え方でニュース・ビジネス拡大に執着してきたひとつ、カリフォルニア大手の「メディアニュース」社も経営難の嵐に直面した。 メディアニュース社は『サンホセ・マーキュリー・ニュース』など、カリフォルニアの地域紙を三十以上も矢継ぎ早に買収して太ってきた。なかには『オークランド・トリビューン』や『ロス・デイィリーニューズ』など比較的安定的な地域独占媒体も含まれる。 このビジネスモデルは2007年まで有効だった。 ▲つぎつぎと地域紙は廃刊の危機に追い込まれている カリフォルニアといえば新聞王国を築いたハースト家の地盤でもあり、じつはサンホセマーキュリーの買収にもハースト家は触手を動かした。米国の法律では同一資本がおなじ地域でのメディア独占を排除しており、ハースト家は名門『サンフランシスコ・クロニクル』紙を持っている。 ムーディズ(格付け大手)は、メディアニュース社の負債が10億ドルに達しており、課税前の粗利益の九倍、ゆうに債務不履行状態として格付けの評価をおとした(12月16日、ヘラルドトリビューン)。 同時期に『ロッキーマウンテン・ニュース』が廃業、コロラド州の『デンバー・ポスト』とミネソタ州の『パイオニア・プレス』がまもなく休刊というニュースも伝わる(08年12月)。 前掲メディアニュース社はコロラド州デンバーが本拠だが、サンフランシスコと南カリフォルニアの人口爆発に魅力を惹かれ、インターネットが新聞を駆逐している現実を見ようともしないで、強気の買収を続けてきたのだ。 勝ち気の理由はバラバラの編集と印刷工程を統合し、各紙を整合性をもたせて合理的に編集してゆけば必ず儲かると考えたからだ。 ネット時代に紙媒体のメディアは主収入の広告を年率15%で減らしていた。住宅着工比率の急減速とおなじペースだった。 二年前、有楽町の外国人特派員協会で、じつは奇妙なシンポジウムがあって筆者も出席した経験がある。 主要テーマは、「インターネット時代のジャーナリズム」というもので、次世代メディアはジャーナリズムの質とあり方をいかに変革するか、パネリストの熱心な討論があった。 ところが大半の中味はといえば「俺たちのジョブはどうなるのか?」に終始していた。 「あれは在日外国人特派員らの失業予測対策だ」と同席したジャーナリストの徳本栄一郎が呟いた。 我が国でも朝日新聞が赤字103億円に転落というニュースがあり、以前からいつ倒産してもおかしくないと囁かれ続けた毎日新聞の列に加わる。 春に朝日新聞は新聞本体と出版局を分離し、『論座』の休刊を発表し、朝日文庫や週刊朝日などは朝日新聞出版社に分社化されていた。 夏頃に一眼レフなど朝日新聞が社内倉庫に眠るカメラ、アクセサリーを中古業者を呼んでオークションにかけたと仄聞したときに「そこまで追い込まれたのか」と思った。 広告収入は、新聞ばかりか、テレビを揺さぶり「テレビ東京」の赤字が表面化したほか、各局が苦戦の最中で、悪しき例が出版界に及んだ。 朝日新聞は『論座』を休刊し、講談社は看板雑誌『現代』を休刊したが、つぎに『週刊現代』ではないか、と関係者は戦々恐々となっている。 団塊の世代がサラリーマンの現役の頃、同紙と『週刊ポスト』は百万部を越えて、競合していた。 黄金時代と囃された小学館・集英社グループとて、赤字すれすれか、転落が予測されている。すでに学習雑誌の黄金時代は終わり旺文社、学習研究社は大幅に後退した。 『文藝春秋』を地下鉄車内で読んでいると、女子学生がシーラカンスを見るような視線を感じたことがある。 チラシという日本独特の広告媒体とて、織り込むはずの新聞紙本体が部数を激減させていれば広告効果は薄らぐ。 家庭では新聞より先にチラシをみるのが主婦だが、いまや図書館へかよって新聞閲覧の前にチラシを読む人が増えている。 「チラシはどこへいった?」と図書館員に聞いている風景を実際に見たことがある。 ▲宅配制度と拡張団が新聞メディアを蝕んでいた 日本の新聞界の場合、問題は宅配制度の維持と部数競争。このため売り上げの四割が専売制度の維持と拡張団経費に費やされてきた。 合理的に考えれば無駄な投資だった。 このシステムは、ほかの諸外国にはない。逆に言えば、この宅配制度に支えられて新聞経営は安泰としてこられた。昨日までの話だが。。。 五大紙の公表部数は三割前後が押し紙だ。 もっと露骨に言えば、部数の三割が無駄に印刷され、資源ゴミとして回収され再生される。ロスが生じるから森林資源が無駄にされている。それなのにマスコミは公害公害と、叫んでいる。 広告効果が上がらないと分かれば、スポンサーは降りるか、値引きを要求する。 広告代理店は悲鳴を挙げる。 この結果、朝日は広告収入が半減したと伝えられ、出版社が出稿する書籍広告代金は日本経済新聞のほうが高くなったと業界筋の話題となる。 雑誌広告もまったく同じで、自然淘汰の原則通りに多くの雑誌が休刊したが、つぎは面白くない雑誌メディアが淘汰されるだろう。 大手出版社でさえ赤字を許容できる範囲は一週刊誌で年間一億円までというのが業界の常識であり、となれば09年に維持されている週・月刊誌はいくら残るだろうか? 会社の顔と言われる『新潮』『文学界』『群像』とて。 ▲製紙業界からも悲鳴が 部数激減は製紙業界をも急襲する。 GM倒産となれば下請け部品メーカーから孫請けに悪影響がでるように。 米国とカナダのメディアにとって、新聞用紙メーカー、アビティビボウオーターが経営危機に陥って、つぎは紙が主体のペーパーに印刷用紙(パルプ)が十分に行き渡らない危機にも直面する。 同社は新聞用紙年産が478万トン(ちなみに日本全体の生産量約390万トン)。 北米新聞界全需要の四割強をしめる。 かくしてマスコミのビジネスモデルは次々と破綻し始めた。 メディアミックス戦略は大々的な再考が促されている。 90年代、ワーナーがTIMEを合併し、そこへCNNが加わった。 新聞王マードックは豪州の新聞王から英国フリーとストリートへ乗り込み、片っ端から新聞を買い、ライバル=マックスゥエルを自殺に追い込み、つぎに米国へ進出し、FOXテレビを立ち上げ、世界配信のスターTVはスポーツ番組に特化して稼いだ。勢い込んで香港へ乗り込み、老舗の『サウスチャイナ・モーニング・ポスト』を買収した。 巨大グループ化が、成功へのビジネスモデルだった。 日本はテレビ、ラジオの系列下が進み、朝日がテレビ朝日を毎日がTBS、文化放送を産経がフジ、日本放送を系列下したように日本経済新聞はテレビ東京、ラジオ短波というメディアミックス戦略が行使された。 このモデルへの挑戦は、米国投資家と組んだテレビ朝日株買い占め、ほりえもんのフジテレビへの挑戦、そして楽天のTBS株式大量取得へと繋がる。12月16日、TBS株主総会はホールディング会社への移行を決定し、これで楽天のTBS買収はあり得なくなった。 楽天は巨額の損失をだすことになるだろう。 ▲いかにしてメディアは生き残るのか? この間、インターネットの時代が急速に迅速に進んでいた。 世論がネットに移り、読者は大新聞の社説を見向きもしなくなり、新聞を学生が購読しなくなり、そしてメディアのあり方が変わった。 フジ・メディア・ホールディングの日枝久会長はこういう。 「(十九社グループを統合するホールディング会社となったが、今後も)選択と集中をしながらシナジー<相乗効果>を挙げ、将来はメディアのコンゴロマリットを目指す。わたしはメディアを新聞や雑誌、テレビ、ラジオというふうに捉えていない。メディアは人と人とを結びつけるもの」。したがって「通販もイベントもメディア」であると日枝会長は強調する。 また角川グループ・ホールディングの角川歴彦会長は次のように言う。 「新知識産業」時代には「知のネットワーク」が最重要であり、「グーデンベルグが発明した印刷技術で、本というコンテンツは五百年近く繁栄してきたわけですが、二十一世紀は動画の時代」(いずれも雑誌『財界』09年1月20日号)。 通信社も様変わりである。 ニュースの商人=ロイターはトムソンと合併した。APとならんで世界中に特派員を配置し、多方面をカバーしてきたが戦争特派員など経費がかさみ、赤字である。 経済ニュース専門のブルームバーグが急速に伸びたが、これとて上限が見えてきた。日本では時事、共同通信の合併が何回も囁かれ、そして消えた。 ワシントンを本拠に政治ニュースを売るポリテコ社は、二年前にテレビ局チェーンのオルブライトン・コミュニケーションズ社が創設したばかりだが、このほどロイターと提携し、ネットメディアに広告を売るビジネスを開始した。 ブルームバーグとダウ・ジョーンズが経済情報以外の販売を始めれば、逆にAPが経済情報の配信を始め、ロイターが新興勢力を提携先に選ぶという時代になった。 オバマ当選でみられたように、ネットが政治を動かしはじめ、新聞やテレビのあり方が大きく変わっている現状で、この動きは明日のビジネスモデルの一端をしめしているのかもしれない。 日本では騒がれなかったが、冒頭に紹介したシカゴのトリビューン社倒産劇は、つい二年前に82億ドルもの巨費を果たして買収したばかりのことで、新聞ビジネスの見通しが、この僅か二年でホップ・ステップ・ドボンとなった典型例である。 事態がここまで悪化している状況のもと、数年後、朝日新聞は生き残っているか? |
と云うことで、大変なことになっているというメディアですが、下線を引いたフジ・メディアホールディグスの三枝久会長、『メディアは人と人を結び付ける』というものの、ただ一方的に企業にとって都合の良い情報を流せば「結びつく」或いは「通販もイベントもメディア」(=商売になる)と思うのは、とっくの昔に通用しなくなっていることにお気付きでしょうか?
例えば、「通販」番組は今年7月、公取委から「警告」が出された事案がBPOで報告。
■BPO:放送倫理・番組向上機構
放送倫理検証委員会:2008年7月11日
http://www.bpo.gr.jp/kensyo/giji/2008/016.html
>報告事項
2.テレビ局の通販番組に公取委から「警告」が出された事案
乗馬型健康器具を紹介した通販番組で、ダイエット効果を実際のものよりも著しく優良であると放送したとして、当該局が公取委から景品表示法違反の疑いがあるとして警告を受けた事案。
何でもそうですが、テレビ局が流行を作り出して販売促進をさせてきました。
でも、どうして視聴者(女性)は「ダイエット」に関する商品には弱いのか?
…と言う管理人も、昔々一度だけ、運動不足解消に健康器具を購入した事がありました。ところが結局余り使用せず、邪魔なモノにした苦い経験があります。
また、通販番組の量の多さでは総務省が規制。
総務省がBS参入業者に通販番組の送料規制へ
「ニュース畑」様[08/07/17]
http://news.goo.ne.jp/hatake/20080717/kiji2080.html?type=select&sort=asc
(以下、一部引用)
◆BS参入、買い物番組の総量規制へ 大量放送に苦情
http://www.asahi.com/showbiz/tv_radio/TKY200807150405.html
> 総務省は、新規にBSデジタル放送に参入する業者に対し通販・ショッピング番組など「広告放送」の総量を規制する方針を固めた。BS放送では、番組制作費を節減できる広告放送を大量に流すケースが目立ち視聴者の苦情も多い。同省は今秋にも番組全体に占める広告放送の比率を定める。
> 放送法では、番組内容について教養や教育、報道、娯楽の各番組の調和を保つように定めている。日本民間放送連盟(民放連)も、テレビCMを中心に「1週間のコマーシャル総量は総放送時間の18%以内とする」ことを定めている。ただ、調和原則について罰則規定はなく、どのような番組構成にするかは放送局の自主性に委ねられてきた。
〜〜
今でも通販番組は多いですよね。通販でなくても、早朝から放送している情報番組で何が一番見苦しいかと管理人的に言えば、何処かの名産品や人気商品と称する食品を紹介し、それをカメラの前でパクパク食べてみせる女子アナでしょうか。それも立ったまま、遠慮会釈なくまるでそれを楽しみに待っていたかのようにガツガツと...という姿は、大体お行儀が悪すぎて目に余ります。
これって、やはり広告収入になっているのでしょうか?
余談ですが、以前某テレビ局に「行儀悪すぎ、あさましい、日本人としての行儀作法に反するので改善して!」とメールを送ったところ、しばらくして、それまで立ったまま食べていた女子アナが、ちゃんとテーブルについて食べるようになったので笑ったことがあります。
ところが、フジテレビ殿。
最近、酷い偏向放送をしたそうではありませんか。管理人は直接見ていないのですが、下記の書き込みを見て本当に血圧が上がりました。
もし、脳梗塞でも起こしたら、どう責任取ってくれるの?(笑)
| 966 :名無しさん@恐縮です:2008/12/18(木) 23:00:58 ID:EYnEnzum0 オヅラ「これってでもその芸術的な表現とかって持って生まれたものとかってあるじゃないですか、ピーコさん それを今から身に付けるって大変だよねえ」 ピーコ「でなくても同じ歳でも真央ちゃんのほうが子供っぽい感じもするのね」 佐々木「あどけない感じですよね」 ピーコ「もう一つは、あのファッションなんか見ても曲の問題なんかで、 キムヨナさんてショートの方が黒にシルバー系のラインストーンがついてる、それから赤にゴールドフリル? それから肌っぽいものを着けてなくてちゃんとほっ詰めてるのに、そこが大人っぽいんですよね それで韓国の人の色の感覚っていうほうがはっきりするでしょ?そうすると表現の仕方やなんかが この音楽だったらこの感じで表現するみたいな、バレエの時なら衣装で表現したりするから そういうところでもちょっと真央ちゃんはまだ子供っぽく甘い感じの部分がが多いので、 それがね、今回とっても目の表情何かもうキムヨナさんの方がすごく表現がね」 田中「指先までもあれはなんなんだろうなって感じもしますね」 酷いな・・・ |
↑ これは2chのコメント↓ にあったものです。
■【ワイドショー】『とくダネ!』15日放送「キム・ヨナのミスがなければ、浅田真央は負けていた」との内容を訂正し謝罪★4
2008/18(木)21:13 2ch
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1229602394/l50
先日、韓国で開催されたフィギュアスケートのグランプリ(GP)ファイナルの結果を受けて過熱した「浅田真央vs.キム・ヨナ」をめぐる報道とネットでの日韓批判合戦。(略)日本でもフジテレビ系「とくダネ!」が、視聴者に「浅田選手よりもキム選手のほうが実力が上」と感じさせる報道をしたことで、大きな反発を招いている。
そうした中、12月18日に放送された「とくダネ!」で、15日に放送した特集「浅田真央逆転 Vも… キム・ヨナ“実力”に差」の内容に関する訂正と謝罪が行われた。
まず、田中大貴アナが「(15日の放送では)浅田真央選手とキム・ヨナ選手の演技の得点 比較をしました。番組側が行った分析では、2人がともに予定していたジャンプをすべて成功していた場合、キム・ヨナ選手が得点で上回っていた、とお伝えしました」と特集の内容を説明。
そして「しかしこの比較の中で、浅田選手の予定していたジャンプを加えていないことがわかりました。このジャンプを加えて得点差を比較した場合、浅田選手が上回ることになります。内容に間違いがあったことをお詫び申し上げます。失礼しました」と放送内容に誤りがあったことを認め、小倉智昭キャスターも「真央ちゃん頑張ってくれたのにごめんなさいね」と謝罪した。
15日の「とくダネ!」では、浅田選手とキム・ヨナ選手の演技を細かく分析。それぞれの技と得点状況をフリップで紹介し、プロフィギュアスケート選手の恩田美栄が「なぜ、ミスがなければキム・ヨナ選手が上なのか」を解説していた。
ソース:narinari.com 2008/12/18 14:29
http://www.narinari.com/Nd/20081210772.html
動画:「とくダネ!」2008/12/18放送
http://jp.youtube.com/watch?v=VJvvqNI1jOA (1/2)
http://jp.youtube.com/watch?v=OBNgErd5bO0 (2/2)
◆ とくダネ! ジャンプミスを引き算 浅田VSキム「真の勝者」は…
http://www.j-cast.com/tv/2008/12/15032185.html
動画:「とくダネ!」2008/12/15放送 真央勝てない「これが現実です」by恩田美栄
http://jp.youtube.com/watch?v=yACR8Q52wE0
前スレ(★1の立った時間:2008/12/18(木) 13:21:31)
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1229592871/
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もう謝罪したところで遅いと思うのですが、相当数の苦情が寄せられるのは当たり前で、視聴者をバカにし過ぎです。
で、やはり!!と思った書き込みがコチラ↓
| 952 :名無しさん@恐縮です:2008/12/18(木) 22:59:23 ID:wxGDgADmO >>517 心配しなくてもフジテレビには沢山いるよ めざましで取り上げた仲間由紀恵主演「東京湾景」公式発表での大塚アナの発言 「我々フジテレビのスタッフや関係者にも在日の方々が沢山働いていますからね」 地方なんか市長も在日韓国人いるよ ただ、帰化したら在日とは呼ばない、日本人なのだから、強いていえば韓国系日本人だな フィギュア界にも有力選手いるな、アメリカ国籍取得した中国系アメリカ人 |
フジテレビは、元在日帰化韓国系日本人&在日による、元在日帰化韓国系日本人&在日の為のメディアなんですねぇ〜。でなければ、日本フィギィアスケート界のエース、浅田真央ちゃんを、こうまで貶める放送など出来るはずがありませんし。
それにしても、上からの指示だとしても現場でそうした発言をする日本人のはずの出演者たちは、良心の呵責を感じないのでしょうか? あッ、愚問でした。
でも、そうした偏向報道を続けている事実は日本国民の記憶に残り、情報として保存され、そして今では三橋様のように≪集合知プロジェクト≫を立てて、日本の現状を変えようとする動きも出てきました。まだ始まったばかりで小さなものでしょうが、今後に期待したいと思います。それに、これは極自然の流れだと思います。捻れは永遠に続くわけもなく、限界に達すればその反動が何処かで必ず起こってくるのが自然の摂理でしょう。
反麻生政権への動きも、先の「国籍法改正案」で示された国民の動きが自民党議員たちを驚かせ、だから古賀誠選対委員長の発言につながったと聞きます。フラフラしていた小池百合子議員も、麻生首相を支えると明言したとか…。
そう言えば、民主党小沢氏の発言yahoo!記事についたコメントには、気持よく笑わせてもらいました。 5ページほど見ましたが、殆どが厳しい小沢批判に埋もれています。
何れ、『待てば海路の日和あり』というところでしょうか。
いつも応援、ありがとうございます。
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